MR協会について


メンタルレスキュー協会の概要

メンタルレスキュー協会は、死にたい気持ちを持つクライエントや、悲惨な出来事の直後でショックを受けているクライエントを心理的に支える知識と技術を普及するNPO法人(特定非営利活動法人)です。

当協会では、心理カウンセラーの皆様へは、現場で有効な支援のノウハウを提供し、専門家の支援を必要とする企業、団体、個人の皆様へは、カウンセリングやコンサルティングを通じて、社会貢献活動を行っています。

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運営組織

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理事・アドバイザー

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事業内容

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MR協会の定款はこちら(準備中)

(1)クライシスの支援では何が問題になるのでしょうか。

ア 支援する行為で逆に傷つけてしまうことがある
 クライシスの当事者を支援する手段として、話を聞く、アドバイスする、金銭的に援助する、その人に代わって問題に対処するなど様々な支援の方法がありますが、「助けたい」という気持ちばかりが先立ち、その支援が当事者を苦しめることがあるのです。
 当事者は、とてもデリケートな心理状態にあり、支援者の行動や一言でひどく傷ついてしまいます。援助者が親切でしてくれたことだと分かれば分かるほど、それを拒めず、苦しさを募らせてしまうことさえあります。

イ 支援者自身が傷つくことがある
 クライシスを支援する人々は、支援を通じて自分自身が傷つくことがあります。自分の行為(支援)が相手の助けになっているのだろうか、逆に苦しめているのではないだろうかという不安にさいなまれます。また、クライシスは緊急の対応が必要であることが多く、行動に際し充分な検討をする時間が無いことも多いのです。その結果、支援の後も自分自身を責め、無力感に陥る場合が少なくありません。
 クライシスの支援では、自分の行為に「他人の命が懸かっている」状態です。支援者自身にとっても「クライシス」場面なのです。

(2)どうすればいいのでしょうか。

クライシス場面において、①当事者の力になれる支援(少なくとも相手をこれ以上傷つけない支援)が出来、②自分自身を守ることも出来るためには、何が必要なのでしょうか。

 以前は、クライシスにおける支援活動があまり行われてきていなかったために、支援のポイントが明確でなく、それぞれの現場で個人的な感性で支援するしかありませんでした。

 ところが、サカキバラ事件、阪神淡路大震災などの後から、クライシスに対する支援に注目が集まり、次第にそのノウハウが蓄積されてきたのです。MR協会は、それぞれの職域でクライシスの支援に関わってきた者の集まりです。それぞれの現場での経験を積むうちに私たちは、この「支援によって傷つける」事態を避け、支援者自身のメンタルヘルスを保つためには、①クライシスの人々の心理状態をよく理解し、②その心理状態に応じた適切なコミュニケーションをすることが大切であるという認識を持つようになりました。
そこで、この2つを習得した高い専門技術を持つ会員を育成し、社会貢献しようとして設立されたのがMR協会なのです。

 多くの人がクライシスの特性に応じたコミュニケーション技術を身につけ、当事者と自分自身を傷つけずに、自信を持って支援できるようになっていただくことがMR協会の願いです。

「死にたい気持ち」と「ショックな出来事(惨事※)後」の心理特性・コミュニケーションに限定した内容を普及する

心理的問題には様々なものがありますが、MR協会は、「うつ状態と惨事後のつらい状態」に限定した支援を対象とします。
またその中でも「うつ状態、惨事後の心理特性とコミュニケーション技術」を中心に対象としています。例えば、惨事の後の支援には医療的には、PTSD(心的外傷後ストレス障害)への対処があるでしょう。あるいは、社会保障などの法律的・制度的支援もあります。MR協会は、それぞれの専門的な支援については、それぞれの専門家にお任せして、それらの支援に共通する心理的なコミュニケーションの分野に特化して、知識の普及と技術トレーニングを提供します。

うつ・惨事後の支援に必要な心理的なコミュニケーションとは、具体的にはどのようなものでしょう。

うつ・惨事後のクライアントは、当事者の何気ない一言、例えば「何があったのですか」という言葉を、自分の責任を追及されていると感じてしまいがちです。また、もし支援者が無表情で当事者に接したら、それだけで「この人は何となく私を責めている」と感じてしまうのです。
 MR協会では、このように支援者の意図していないメッセージが伝わることを「裏メッセージ」が伝わるといって、注意するようにしています。裏メッセージで当事者を傷つけないようにするには、当事者がどのような裏メッセージを取りやすいか(心理特性)を学習しなければなりません。その上で、自らの発言や表情、行為が裏メッセージにとられないように、コントロールする技術を身につけるのです。
  ※ 当協会では、大災害、大事件だけでなく、客観的な出来事の重大さにかかわらず、個人的なショックな体験も、当事者が大きな心理的ショックを受けている場合は、「惨事」として取り扱います。


既存の知識や学派にとらわれない

MR協会は、特定の理論や特定の介入スキルを普及するものではありません。
医学的な知識やデータは重視するものの、それをそのまま現場に持ち込むのではなく、支援者や現場の特性に応じて、柔軟に支援の方法や質を変えていく態度を重視します。

現場から学ぶ

クライシス、たとえば自殺や大規模災害などに際しては、「そっとしておいてあげよう」「触れないほうがいい」などという配慮から、当事者や支援者の心理が公に語られることは多くありませんでした。
そのため、本分野は、いまだに発展途上にあります。
クライシス現場で心理支援をした者たちが、情報を交換し、より質の高い支援ができるような場を提供するよう努力します。

学歴や職歴等によりトレーニングの機会を制限しない

クライシスでは、身近な人の果たす役割が非常に大きくなります。
トレーニングを受けるために、心理学・精神医学系大学卒業などの資格の限定を設けず、努めて多くの人が学ぶチャンスを提供します。
ただし、MR協会はクライシス対応のみに特化してトレーニングを提供するものであるため、ある程度のカウンセリング技術等を習得している方を講習の対象とすることとします。

育成した専門家を通じて社会貢献する

自殺や大災害や事件があれば、市町村や企業では心のケアを行おうとします。そのような場合に、MR協会の会員がチームを組んで支援します。
また、組織内のストレスを軽減し、自殺を予防したり、災害などのショックへの予備知識を普及するような講習を提供します。